タクシードライバーになるには？条件・免許・未経験からの流れ

「タクシードライバーになるにはどうすればいいのか」「未経験でも本当になれるのか」と気になっている人は多いだろう。

結論から言うと、タクシードライバーになるには第二種運転免許の取得をはじめいくつかの条件があるが、未経験からでも挑戦しやすい仕組みは整ってきている。

この記事では、なるための条件から、2024年以降に変わった制度の最新状況、応募から独り立ちまでの流れを、まとめて解説していく。

免許も試験も、ここ数年で制度はずいぶん変わった。ネットの古い情報だけ見て「自分には無理だ」と決めつけるのは、まだ早い。…まあ、読んでから決めても遅くはないさ。

1．タクシードライバーになるための条件・必要な資格

タクシードライバーになるには、何が必要なのか。まずはそこから整理しておこう。押さえておきたい条件は、「年齢・学歴」「健康状態」「第二種運転免許」の3つだ。

年齢・学歴の条件

タクシードライバーになるにあたって、学歴による制限は基本的にない。

学歴不問としている求人も見られ、経歴よりも運転免許や体調管理といった実務的な条件が重視される傾向にある。

年齢面で採用条件のベースになっているのは、第二種運転免許の受験資格だ。

通常は21歳以上、特例教習を修了すれば19歳以上から受験できる。上限については、募集・採用で年齢制限を設けることが法律で原則禁止されている。

ただし、定年年齢を上限とする場合などの例外が認められているため、実際の応募条件は求人ごとに確認しておこう。

定年後の再雇用制度を設けている会社もあり、他業種で長く働いてきた人が第二のキャリアとして選ぶケースも見られる。年齢を理由に応募をためらう前に、求人の応募条件を確認してみるといい。

出典：厚生労働省 ハローワークインターネットサービス「年齢制限該当事由について」

健康状態など身体面の条件

身体面の条件は、「免許の適性試験の基準」と「入社後の体調管理」の2つに分けて考えると分かりやすい。

第二種免許の適性試験の基準

長時間の運転や不規則な勤務があるため、健康状態も大切な条件のひとつだ。

第二種免許の適性試験では、視力が両眼で0.8以上かつ片眼でそれぞれ0.5以上であること、三桿法の奥行知覚検査器による検査（いわゆる深視力検査）で平均誤差が2センチメートル以下であることなどが定められている。

第一種免許よりも基準が厳しい項目があるため、視力に不安がある場合は事前に確認しておくといい。

出典：警視庁「大型二種・中型二種・普通二種免許試験（直接試験場で受験される方）」

持病がある場合と入社後の体調管理

持病がある場合でも、症状が安定していれば就業できるケースはある。

不安がある場合は、応募前にタクシー会社へ直接相談してみるといい。

あわせて、入社後は健康診断や日々の点呼が行われるのが一般的で、体調管理も仕事の一部として位置づけられている。

第二種運転免許が必須

タクシードライバーとして働くには、お客様を乗せて運賃を受け取る営業運転に必要な「第二種運転免許（普通自動車第二種運転免許）」が必須だ。

普段の運転で使う第一種免許とは別の区分で、旅客を安全に運ぶための知識・技能が問われる。

とはいえ、応募の時点で第二種免許を持っていなくても応募できる求人はある。

未経験者向けに免許取得の支援制度を用意しているタクシー会社もあり、入社後に教習所などで取得するのが一般的なルートだ。

受験資格や費用の詳細は「4．第二種免許の取得方法・費用の要点」で解説する。

2．【2026年最新】地理試験は廃止された？制度変更を正しく理解する

ここは、ネットの情報がバラついていて分かりにくい部分だ。「地理試験の廃止」と「第二種免許の受験資格の特例」。この2つを、公的機関の情報で押さえておこう。

地理試験は2024年2月に廃止された

タクシードライバーになる方法を調べていると、「地理試験に合格しないとなれない」という記述を今でも目にすることがある。

地理試験は、東京・横浜・大阪の地域でタクシー運転者として登録する際に必要とされていた試験だ。

結論から言うと、この地理の科目は令和6年（2024年）2月29日付の省令改正で廃止されている。

現在は、地理を除いた「法令、安全及び接遇」の科目だけで試験が行われている。

古い情報のまま「地理試験が必須」と紹介している記事も残っているため、最新の情報で判断することが大事だ。

ただし、地理の知識が求められなくなったわけではない。

たとえば大阪タクシーセンターは、研修の内容を見直し、地理の「効果測定」を設けている。研修の内容は変わることがあるため、最新の扱いは入社先で確認しておきたい。

試験の科目から外れても、地理の知識は研修や実際の乗務を通じて身につけていくものと考えておくといい。

出典：公益財団法人大阪タクシーセンター「『地理』科目の試験廃止に伴う研修等の変更について」

地理科目廃止後の「法令、安全及び接遇に関する試験」とは（主要都市圏で必要）

地理の科目がなくなっても、試験そのものがなくなったわけではない。必要になる地域と合格基準、東京で受ける場合の中身を分けて確認しておこう。

試験が必要な地域と合格基準

「輸送の安全及び利用者の利便の確保に関する試験」は、法令・安全・接遇の3分野を問う試験として現在も続いている。

国土交通省が2015年に公表した資料では、札幌・仙台・さいたま・千葉・東京・横浜・名古屋・京都・大阪・神戸・広島・北九州・福岡の13地域が、この試験の対象となる「指定地域」とされている。

出題は45問で、合格基準は「特定指定地域」が正答率80%以上、それ以外の指定地域が70%以上となっている。東京の特別区・武蔵野市・三鷹市と大阪府の特定指定地域、横浜地域（横浜市・川崎市・横須賀市・三浦市）では、合格基準が正答率80%以上とされている。

指定地域以外でも、講習を受講・修了して運転者登録を受けることが求められている。応募先のエリアで試験が必要かどうかは、会社に確認しておくといい。

出典：国土交通省「タクシー運転者登録制度を全国に拡大します」／国土交通省 東北運輸局山形運輸支局「輸送の安全及び利用者の利便の確保に関する試験の実施について」の一部改正について／公益財団法人大阪タクシーセンター「輸送の安全及び利用者の利便の確保に関する試験」／一般財団法人神奈川タクシーセンター「試験事務」

東京で受験する場合の内容

東京特定指定地域（特別区・武蔵野市・三鷹市）では、東京タクシーセンターが試験の事務を代行している。

筆記45問のうち36問以上の正解（正答率80%）で合格となり、合格証の有効期限は合格日から2年間だ。

一般受験と再試験は予約制で、試験日は原則として月・火・金曜日となっている。

新規講習とあわせて受験する場合は事業者からの申し込みが必要になるため、入社後は会社の案内に沿って進めればいい。

出典：公益財団法人東京タクシーセンター「輸送の安全及び利用者の利便の確保に関する試験について」

第二種免許の受験資格にも特例がある（19歳・免許保有1年から挑戦可）

年齢や免許歴のハードルも、数年前より下がっている。特例の中身と、使うときの注意点を順に見ていこう。

特例教習で受験資格が引き下げられる

「まだ若いから」「免許を取ってから日が浅いから」と、最初からあきらめていないだろうか。

第二種免許の通常の受験資格は21歳以上・免許保有期間3年以上だが、令和4年（2022年）5月13日からは、受験資格特例教習を修了すれば19歳以上・保有期間1年以上でも受験できるようになった。

年齢の特例には7時限以上、経験年数の特例には29時限以上の教習が必要だ。

特例教習を実施している教習所は、都道府県警察の窓口で確認できる。

若年運転者期間の注意点

年齢の特例で取得した場合、21歳に達するまでは「若年運転者期間」となる。

この期間中に違反点数の合計が3点以上になると（1回の違反で3点となった場合を除く）、9時間の若年運転者講習の受講が義務づけられ、受講しなければ特例で取得した免許は取り消される。

地理試験の廃止とあわせて考えると、タクシードライバーへの入口はこの数年で広がってきているといえる。

出典：警察庁「第二種免許等の受験資格の見直しについて」

3．未経験からタクシー運転手になるまでの5ステップ

条件の話はここまでだ。次は、実際に応募からデビューまでどう進むのか、全体像を先に一覧で確認しておこう。

期間はあくまで目安であり、すでに免許を持っている場合や、会社の研修体制によって前後する。それぞれのステップについて、順を追って見ていこう。

STEP1．タクシー会社に応募する

まず動き出すきっかけは、求人サイトや各タクシー会社の採用ページへの応募だ。

「タクシードライバーに興味はあるけれど、何から始めればいいか分からない」という段階なら、複数の会社の求人情報を比較してみるところから始めるといい。

他業種からの転職を考えている場合も、未経験者向けの求人を出しているタクシー会社はあり、書類選考・面接を経て採用が決まる流れが一般的だ。

面接では、運転経験の有無だけでなく、接客への意欲や勤務条件との相性も見られる。

STEP2．第二種運転免許を取得する

採用が決まると、多くの場合、第二種免許の取得に進む。

すでに免許を持っている人はそのまま次のステップに進めるが、未経験からの場合は、タクシー会社が用意する支援制度（教習費用の立て替え・給与としての補助など）を利用しながら取得するケースが一般的だ。

取得にかかる期間は、持っている免許の種類や教習所の日程、通学のペースによって変わる。

費用も会社の支援内容によって自己負担額が大きく変わってくる。

応募の段階で、免許取得支援の有無・内容を確認しておくと、その後の見通しが立てやすい。

STEP3．入社後の社内研修を受ける

免許取得後は、多くのタクシー会社で社内研修が行われる。接客マナー、料金メーターの操作、無線・配車アプリの使い方など、実際の乗務で必要になる基本知識をここで身につける。

研修期間や内容は会社によって差があるが、未経験者を前提にしたカリキュラムが組まれていることが一般的だ。

座学だけでなく、営業所内での実車練習が組み込まれている会社もあり、いきなり路上に出るわけではない。

研修中も給与が支払われるかどうかは会社によって異なるため、選考の段階で確認しておくと安心だ。

STEP4．同乗指導で地理・接客を学ぶ

社内研修のあとは、先輩ドライバーが同乗する形での実地研修に進む。

営業エリアの道順や主要施設の場所、乗客対応の実践的なコツなどを、実際の乗務を通じて学んでいく段階だ。

地理試験は廃止されたが、営業エリアの土地勘は実務上やはり重要だ。

カーナビが普及した今でも、主要なルートや渋滞しやすい道を把握しておけば、乗客への対応がスムーズになる。

同乗指導の期間は会社によって数日から数週間まで幅がある。

短ければいい、長ければいいというものではない。不安なく独り立ちできるまで付き添ってもらえるかを基準に考えるといい。

STEP5．独り立ちしてデビューする

同乗指導を経て、一人で乗務できると判断されれば、いよいよタクシードライバーとしてのデビューだ。

最初のうちは戸惑う場面もあるかもしれないが、独り立ち後も相談窓口や定期的な面談などのフォロー体制を設けている会社もある。

ここまでの流れを振り返ると、ひとりで全部を進めるわけではなく、会社のサポートを受けながら段階的にステップアップしていく仕組みになっていることが分かる。

それぞれの段階でどんなサポートがあるかを事前に確認しておくことが、スムーズなスタートにつながる。

一人で転職活動を進めるのに迷ったら、ドライバー専門の転職エージェントを頼ってみるのも一つの手だ。

ドライバー業界特有の慣習や各社の実態に詳しい専任のエージェントが、転職活動をサポートしてくれる。

4．第二種免許の取得方法・費用の要点

ここでは第二種免許について、「受験資格」「費用と期間」「会社の支援制度」の3点に絞って整理しておく。

受験資格（通常要件と特例のおさらい）

ここでもう一度、今の年齢と免許の保有期間ごとに整理しておく。自分がどこに当てはまるか、応募前に確認しておくとスムーズだ。

年齢と保有期間の両方が通常要件に届かない場合に、どの教習をどれだけ受ける必要があるかは、特例教習を行っている教習所で確認しておきたい。

特例を使う場合でも、受験資格を満たすだけで自動的に第二種免許が取得できるわけではない。

通常どおり学科試験・技能試験に合格する必要がある。

年齢や免許保有期間だけで「まだ早い」と諦めず、条件を満たすかどうかをまず確認してみることだ。

取得までの費用と期間の目安

教習所に通って取得する場合、期間は教習所の日程や通学のペースによって変わり、費用も教習所や取得方法によって幅がある。

具体的な日数は、通う予定の教習所で確認しておくといい。

免許センターでの一発試験に挑戦する方法もあるが、技能試験の難易度が高いといわれており、初めての人には教習所を利用するルートが一般的だ。

入社後に、会社と連携した指定の教習所で取得するルートを用意している会社もある。

通学スケジュールの調整などで個人の負担が軽くなるケースもある。

費用は支援内容によって差が大きいため、応募先の会社に自己負担額を直接確認することをすすめる。

タクシー会社の支援制度を活用する方法

未経験からタクシードライバーを目指す場合、タクシー会社の免許取得支援制度を活用するのが一般的なルートだ。

教習費用を会社が立て替え、入社後の給与から少しずつ返済する仕組みや、一定期間勤務することで返済が免除される制度など、会社によって内容はさまざまだ。

支援制度の内容は求人票だけでは分かりにくいこともある。

面接や説明会の場で「費用負担の有無」「返済条件」「途中退職した場合の扱い」まで具体的に確認しておくと、入社後のミスマッチを防ぎやすい。細かいところまで聞いておいて損はない。

5．タクシー会社を選ぶときに確認したいポイント

最後に、会社選びの目のつけどころを整理しておく。

当社の転職支援者によると、早期離職でいちばん多いのは「聞いていた話と違う」という入社前とのギャップだという。

研修・給与・勤務形態の3点を、入社前にどこまで具体的に確認できるかがカギになる。

研修・免許取得支援の手厚さ

研修は「入社直後の研修内容」と「独り立ち後のフォロー」の2つの軸で見ておきたい。

研修期間と同乗指導の中身

未経験からの挑戦であれば、研修体制と免許取得支援の充実度は特に重視したいポイントだ。

求人票の「研修〇日間」という表記だけで判断せず、同乗指導の期間や、地理・接客に関する追加研修の有無まで確認しておくと、入社後の不安を減らせる。

面接で「独り立ちの目安はどのくらいか」を具体的に聞いておくのもいい。

独り立ち後のフォロー体制と配属先の営業所

当社の転職支援者によると、定着がよい会社には、新人を放置せず入社後もフォローしている、管理者がドライバーのことを理解している、といった共通点がみられるという。

また、同じ会社でも営業所によって所長や配車担当、教育担当が異なり、雰囲気や働きやすさが変わるケースもある。

面接では独り立ち後のフォローに加えて、配属予定の営業所の雰囲気も聞いておくといい。

給与保証の有無と歩合の仕組み

給与は「歩合の仕組み」と「給与保証の条件」をセットで確認しておこう。

歩合制と給与保証の基本

タクシードライバーの給与は歩合制を採用している会社が多く、乗務した分の売上が収入に反映される仕組みだ。

未経験のうちは売上が安定しにくいため、入社後一定期間の給与保証（最低保証額）を設けている会社を選ぶと、生活の見通しを立てやすい。

歩合率や保証期間は会社によって差があるため、求人票の年収例だけを鵜呑みにせず、複数社を比較検討するといい。

給与保証の適用条件に注意

当社の転職支援者によると、入社後のフォロー面談で多いのは「思った以上に稼げない」「保証給が支給されない」という相談だという。

給与保証には「〇ヶ月間限定」「勤務日数〇日以上」といった適用条件が付いているケースもある。

さらに入社直後は、土地勘や配車アプリの使い方、稼ぎやすい時間帯・エリアの把握に時間がかかり、最初の1〜2ヶ月は売上が伸びにくいこともある。

保証の期間と条件は、面接の段階で具体的に確認しておきたい。

勤務形態（隔日勤務・日勤夜勤など）

勤務形態は、生活リズムと体力の両面から考えておきたい。

隔日勤務・日勤・夜勤の違い

タクシー業界では、1回の乗務時間が長く、その分休みも長くとれる「隔日勤務」のほか、日勤・夜勤といった勤務形態を選べる会社もある。

隔日勤務はまとまった休みを確保しやすい反面、1回あたりの拘束時間が長く、体調管理が難しく感じる人もいる。

子育てや家庭の事情がある場合は、勤務形態の柔軟性も事前に確認しておくと安心だ。

自分に合う勤務形態の見極め方

当社の転職支援者によると、タクシーを離れた理由として「隔日勤務が体に合わなかった」という声が挙がっており、特に60代で目立つという。

どの勤務形態が合うかは、実際に働いてみないと分からない部分も大きい。

面接時に「試用期間中に勤務形態を相談・変更できるか」を聞いておくのも、ひとつの手だ。

6．タクシードライバーになるときに感じるよくある疑問

7．まとめ｜未経験からでも段階を踏めばタクシードライバーを目指せる

タクシードライバーになるには第二種運転免許をはじめいくつかの条件があるが、制度の見直しや会社の支援制度によって、未経験からでも挑戦しやすい環境が整ってきている。この記事のポイントを3つにまとめておく。

• 学歴の制限はなく、必須なのは第二種運転免許（通常21歳以上・保有3年以上、特例教習なら19歳以上・1年以上）
• 地理試験は2024年2月に廃止。主要都市圏の指定地域では法令・安全・接遇の試験に合格が必要
• 応募→免許取得→研修→同乗指導→独り立ちの順に、会社の支援を受けながら進められる

「自分にできるだろうか」と迷ってる奴も、まずは求人を見比べるところから始めてみることだ。…まあ、そんなもんだ。動き出しさえすれば、道は案外ちゃんと続いている。

一人で転職活動を進めるのに迷ったら、ドライバー専門の転職エージェントを頼ってみるのも一つの手だ。

ドライバー業界特有の慣習や各社の実態に詳しい専任のエージェントが、転職活動をサポートしてくれる。